今日のネタは、リコール情報サイト活用のご提案。自宅製品がリコールされていないか確認しましょう。
先日SNSを閲覧していたら、17年以上前にリコール開始したP社製電子レンジの回収情報が掲載されていてびっくり。家電製品は最終販売先が基本的にわからないので、使用者側から申出を待つしかありません。消費者庁が許してくれるまでメーカーは回収努力を続けなければなりません。
しかし私たち消費者にとっては、自身が使用・消費する商品が発火の恐れがあるか不安になってしまいます。そんなときに便利なのが、消費者庁のリコール情報サイト。消費者が保有する商品に関して、メーカーが届け出た回収・改修・注意喚起情報を掲載しています。
なお工業製品には物理的な寿命があり、永久に機能する訳ではありません。特に電気製品は10年を過ぎたら買換えを検討しましょう。
