ぶらり関東編(812)は、日本橋木屋 本店。東京都中央区日本橋室町にある、老舗刃物店の本店です。
刃物の木屋は、関東では有名な老舗刃物店。我が家も普及品を愛用しています。最近切れ味が落ちてきたので昨日、同店に持ち込み包丁研ぎをお願いしました。通常はその場で研いでくれるのですが、現在は新型コロナ対策のため預り対応とのこと。メンテナンス料1,430円(税込)、所要2週間でした。
店内には各種刃物を展示・販売されていて、当然にプロ用の高額品も多数展示。見るだけでも学びになります。(訪問日5/22)
カテゴリー: 家・家具・家電・衣服
今日のネタは、トヨタが着手した実験都市プロジェクト。企画提案が採用されれば私も住めるかも。
トヨタが東富士工場(静岡県裾野市)の跡地に創ろうとしている実験都市「Woven City（ウーブン・シティ）。新しい都市の姿を実証実験を繰り返しながら模索していくという壮大なもの。自動車メーカーのトヨタが、別次元へ覚醒しようとする姿は、ワクワクします。移住先を探している身としては、こんな都市に住んでみたいものだと思いますが、実は不可能ではありません。ホームページ上では現在も企画提案を募集していて、採用されれば第一弾の入居者2,000人に選ばれるかも。皆さんもいかが？
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モンディーンの修理を躊躇
今日のネタは、時計を廃棄するか躊躇している話。
写真の懐中時計。約10年前に購入しましたが、竜頭が故障し時刻調整およびアラーム調整が困難になりました。修理用部品の保持期間は終了していると思われ、輸入代理店(DKSHジャパン)に修理見積相談すらしていません。断捨離の一環で捨てるか、それとも修理するか迷っています。皆さんならどうしますか？
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原状回復工事
賃貸マンションの賃借人が退去したので、次の入居前に原状回復工事を依頼中です。快適に過ごしてもらうため、内装や古い設備を新しくしたら、工事総額が予定家賃収入1年分を超えてしまいました。つまり今年の家賃収支は赤字決定ということ。賃貸経営は比較的安定収入が期待できる反面、空室リスクや家賃漸減リスク、現状回復工事などの急な出費などがつきまといます。賃貸経営とはそういうものですが、それにしても痛い！次回の確定申告は税金還付があると自分に言い聞かせるしかありません。
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携帯用コーヒーミル
緊急事態宣言下でアウトドアレジャーは自粛ですが、アウトドア用品は少しずつ買い揃えています。先日購入したのは、携帯用コーヒーミル。
先日購入したのは、携帯用コーヒーミル。ジャパンポーレックス社の「コーヒーミル・Ⅱミニ」と言う日本製で、もちろん家でも使えます。家庭内で過ごす時間が増えていますが、時間をかけて豆を挽くことで、少しだけ贅沢な時間を過ごせますよ。
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フリマアプリデビューかも？
今日のネタは、勉強机を処分する話。
断捨離の一環で、勉強机を処分することにしました。半世紀近く使用しましたが、しっかりした造りでまだまだ使えます。しかしそう思っていると断捨離にならないので、SDG’sにも配慮し、次の順番で処分することにしました。
- 地元自治体が実施する「家具のリサイクル」に提供する。（担当職員が査定し、リサイクル可能なら無料で引き取ってくれる。）
- フリマアプリで出品してみる。（ついにフリマデビュー！？）
- お金を払って処分する。（ゴミが発生し、処分費用もかかる。）
結果は後日ご報告予定です。
※2021/4/30 8:43 誤字を訂正しました。
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エアーベッドの空気漏れに注意
今日のネタは、国民生活センターが注意喚起している「エアーベッドの空気漏れ」トラブルについて。
国民生活センターは昨年12月17日、内蔵された電動ポンプで空気を充填するエアーベッドに関する相談が近年急増していることを発表しました。大半が空気漏れに関する相談でしたが、空気が漏れて身動きができなくなったという危害・危険事例も散見されています。故障の原因は加圧し過ぎなど様々ですが、不具合を見つけたら使用を中止し、修理や廃棄などを検討しましょう。しっかりしているメーカーなら修理対応しています。購入検討の際は、購入価格の安さだけでなく、保証内容や修理対応についても検討しましょう。
パナソニックは12日、15型ポータブルテレビ（プライベート・ビエラ）の9品番において、内蔵するリチウムイオン電池が発煙し、モニター部背面の中央部が溶融することが判明したとし、対策としてソフトウェアを更新するよう発表しました。また、消費者庁のリコール情報サイトにも13日、同内容が掲載されました。
どうやら、途中から切り替えた製造ロットのバッテリーに不良が含まれていたようです。対策ソフトウェアは、過充電保護機能の検知電圧を基準値以下に設定するようプログラム変更したもの。ネット経由で自動更新されますが、これにより電池駆動時間が最長約20%短くなるそうです。
我が家のプライベートビエラを確認したら、対象外だったものの、ソフトウェアが自動更新されました。ソフトウェアは統一のようです。もしもソフトウェアを更新できない場合は、同社の専用問い合わせ電話に問い合わせて欲しいとのこと。対象品をお持ちの方は急いて確認・対策しましょう。
今日のネタは、小規模賃貸経営は個人経営と法人経営のどちらが得かという話。
最近、複数の友人から似たような相談を受けました。「相続した実家や、所有する区分所有マンションを賃貸に出す場合、個人経営と法人経営のどちらが得か？」というもの。結論を先に言うと「法人化は課税所得が概ね1,000万円以上ならメリットあり。あとは個別事情による」です。皆さんもご自身のケースに当てはめて検討してみることをオススメします。
1.前提条件
①課税所得が概ね1,000万円超であること。法人化すると税率優遇措置がある反面、新たな手間や費用（簿記、法人住民税等）が発生するので、この金額が目安になります。
②副業が可能であること。例えば公務員は副業禁止ですし、民間企業でも雇用契約書に「副業は届出が必要」とあれば、届出すると出世に影響する危惧があります。法人化すると会社にバレる可能性あります。
③空室リスクの少ない物件であること。例えば首都圏中心部の優良物件ならリスクは少ないです。過疎化地域や空室が多い地域は賃貸経営に苦労する危惧があります。賃貸経営よりも売却が得策かも。
2.法人化のメリット
①税率が低い(課税所得が900万円超で、法人税率＜所得税率)
②節税対策になる(事務所家賃や自動車維持費等が経費計上できる)
③損失の繰越期間が長い(法人は10年＞個人は3年)
④相続税対策や贈与税対策になる(諸条件あり)
3.法人化のデメリット
①法人の設立コスト(合同会社は約15万円、別途資本金も)
②法人の維持コスト(税理士費用+法人住民税で約27万円/年、法人税、事業税)
③売却税率が高い(特に所有期間5年超の物件は、個人の方が税率大幅に低い)
④条件を満たさないと相続税対策や贈与税対策にならない
4.まとめ
そもそも法人化の目的は、会社組織化して儲けること。だから政府もそれに税率優遇措置を設けています。つまり、小規模に賃貸経営するなら法人化のメリットが出ないことになるので、十分検討のうえ判断しましょう。
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家電リサイクル法を守りましょう
今日のネタは、家電リサイクル法の順守について。
賃貸物件の原状回復工事を検討するため先日、複数のリフォーム事業者に見積依頼をしたところ、そのうちの一社が提出した見積書に、エアコン交換に伴うリサイクル料金が計上されていませんでした。専門事業者がリサイクル料金を請求しないのは、不法投棄するつもりか、後からしれっと請求するつもりか、その両方かもしれません。
家電リサイクル法により、一般家庭や事業所が家電4品目（エアコン、テレビ、冷蔵庫、洗濯機）を廃棄する際は、購入店等に依頼しリサイクル料金を払って処分しなければなりません。これは、有用な部分や材料をリサイクルし、資源の有効利用と廃棄物削減を推進するためです。
家電4品目だけでなく、小型家電のほとんどもリサイクルの対象です。家電製品が不要になったら、資源として再利用できるよう正しく処分しましょう。
https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/kaden_recycle/fukyu_special/index.html